雲ノ平登山道整備
ボランティアプログラム
2021年よりスタートした「雲ノ平登山道整備ボランティア・プログラム」を今年も開催します。
初年度となった昨年は、登山道の荒廃状況に関するデータベースづくり、大雪山山守隊岡崎さんの講習による近自然工法での登山道整備の実践、岡崎さんと雲ノ平山荘伊藤による国立公園をめぐる各種課題に関する座学などを行いました。
多様な参加者(建築士、ハイカー、物理学研究者、医療従事者、環境省アクティブレンジャーなど)が集い、互いに密接にコミュニケーションを図りながら実践を深める経験は大きな可能性を感じさせるものでした。
今後は、このプログラムの基盤を活かし、環境省及び地元自治体との新たな協働体制の構築へも発展させつつ、質の高い、持続可能な環境保全の仕組みを作っていきたいと考えています。
昨年の活動の様子はハイカーズデポの勝俣隆さんがリポートをまとめていますのでご参照ください。
雲ノ平山荘では山小屋とボランティアの協働による登山道管理の形を提案します。
なぜこのあり方が必要なのでしょうか。
今、私たちには自然環境との新しい関係性を築くことが求められています。
日本では、歴史的に公的な国立公園の管理体制(環境保全体制)が弱く、また国民が直接的に自然保護に関与する選択肢も少ない中、国立公園は(観光)利用と保護のバランスにおいて、「消費的な利用」が支配的な状況が続いてきました。
北アルプスでは、実に年間900万人もの利用者が訪れるとされており、これは世界の国立公園の中でも最大規模を誇る数値です。そこで生じる環境負荷及び経済効果は極めて大きなものであるにもかかわらず、自然保護に割かれる行政の予算及びマンパワーは先進国中では最低レベルに留まっています。
その弱いシステムを補完する形として、民間の山小屋や山岳団体が、登山道整備や遭難救助をはじめとする多くの公益的な役割を担うことによって、国立公園の自然環境・登山インフラを維持してきましたが、近年、ゲリラ豪雨による加速度的な登山道の荒廃や、山小屋の経営環境の不安定化、人材不足、また山岳団体の高齢化などにより、従来のあり方が急速に機能しない状況になりつつあります。学術研究への投資も低迷していたことから、自然環境に関するエキスパートも不足し、強いリーダーシップを発揮して単独でこの事態を打開できる機関は事実上存在しないというのが現状です。
そこに駄目押しとなるコロナ禍。
大きくなり続ける課題を前にして、私たちには何ができるのでしょうか。
「皆で協力し、積極的に自然に関わること。」
当たり前のことのようでいて、なかなか一般化しづらいこの考え方こそが、今求められています。
自然を守るといえば重い課題のようですが、見方を変えれば、それは自然の懐により深く入って自然との繋がりを深めることです。
先進諸国の国立公園では、管理計画の中の重要な要素としてボランティアが位置付けられており、組織的な教育プログラムが設けられ、行政機関だけではカバーできない様々な役割をボランティアが担っています。
「誰かがやること」に期待するのではなく、人と人、人と自然がより日常的に関わり合うことで、喜びをもって学び合い、理解を深め、可能性や選択肢を広げていく。一人ではできないことを助け合って可能にする「自助≒共助」の考え方を発展させる中で当事者を増やし、やがて社会全体にとって「自分ごと」にしていくという発想です。
世界の歴史を見渡してみても、アメリカの代表的なロングトレイルであるアパラチアアン・トレイルは、自然歩道を作ろうというアイディアに賛同して、沿線各地のコミュニティーが次々と連携して整備が進み、それを国がナショナルトレイル法として、国立公園と同じレベルでバックアップするという制度に結びつき、19世紀に起こったイギリスのトラスト運動も自然保護の制度(公助)がないところから、市民らが連携して守りたい場所の土地を購入するという活動がやがて社会の大きな潮流になり、やがてナショナルトラスト法(買った土地が制度で守られる)に結実しました。
公助は社会の意志として生み出すものであり、社会の方向性を決めるのは、政治でも、一個人でもなく、人と人が関わりあう力です。
人々が学びと創造の意識で世界を築いて行く活動が影響力を持つほどに、自然に関わる仕事は「一部の人の趣味」でも「僻地労働」でもない、誰しもが共有するべき文化であり、価値観であり、ひいては持続性の高い経済活動にもなります。
あたりまえのことではありますが、私たち人間は自然がなくては生きていけません。
これまで日本では、山といえば「登山」のイメージが先行し、国立公園の問題も一部の人たちの「趣味」の問題として捉えられがちでした。しかし、気候変動や資源の枯渇の脅威、コロナ禍によるグローバル経済の矛盾が突きつけられる今、世界的に社会と自然環境との関係性を見直す機運はかつてなく高まっています。その自然の価値や美しさに対する感性を磨き、学びを得るための場所こそが国立公園なのです。
「ここではない、どこかに」ではなく、「ここで」何ができるのか、この場所で世界と向き合い、美しさを創造するのは、自分たち自身である、ということを共有する時期が来ていると私たちは考えます。
本年からは、プログラムの運営を今夏新たに設立した一般社団法人「雲ノ平トレイルクラブ」で行うことにより、より多角的な視点を活かしたプログラムづくりや、公に開かれたきめ細かい情報発信あり方などを模索しつつ、実践的な産官学の協働体制を築いていきたいと考えています。
また、昨年に引き続き、プログラムの窓口を東京のアウトドアショップ、ハイカーズデポに担っていただき、アウトドア・コミュニティーとの連携をも強化していきます。
北アルプスの最奥地、雲ノ平での登山道整備活動に参加していただければ幸いです。
昨年の活動の概要をご紹介します。
本プログラムは、様々な立場で自然に関わる人々の連携を生み出しながら、持続可能な環境保全の価値観や技術、仕組みを社会に提案し、実装することを主たる目的としています。
初年度は、近自然工法の技術指導を山守隊・岡崎哲三さんに依頼することで、参加者が景観や生態系に調和した登山道整備のあり方を理解するきっかけを作るとともに、行政への情報共有のためのデータベース作成を環境コンサルの景域計画と協力して行うことで、誰もが情報(荒廃状況、活動の成果など)を共有できる環境を整え、今後の行政との連携の強化、円滑化をも見据えたプログラムとしました。
01.プロジェクト調査
7月27日〜8月6日にプログラムの各種準備が行われました。
●7月27日〜7月30日
(同)北海道山岳整備の岡崎氏との登山道視察及びスタッフ向け近自然工法の講習会を行いました。
プログラムでの整備箇所を選定し、プログラム事務局(山小屋スタッフ)の技術共有をしました。
また、岡崎さん、勝俣さんと国立公園の諸課題について、今後のどのように連携し、効果的な打開策を打ち出すべきか、連日議論を行いました。
●8月1日〜8月6日
プログラム事務局(雲ノ平山荘・ハイカーズデポ)と景域計画(環境コンサル)による登山道の現状調査及び管理台帳作りを行いました。
全木道をナンバリング、画像記録、コンディション評価して地図に落とし込む他、登山道全域を動画記録することで今後の管理計画の基盤を築き、現状把握(理解)の進まない行政の巻き込み、情報共有、連携につなげます。
02.登山道整備、実践
●8月21日〜8月30日
登山道整備の本番が開催されました。
日中は北海道山岳整備の岡崎さんの技術指導を受けながらボランティアスタッフ、山小屋スタッフ、私伊藤、ハイカーズデポ土屋さん、勝俣さん、環境省アクティブレンジャーの共同で近自然工法による祖父岳登山道の整備を行いました。
夕方からは山荘で、岡崎さんと伊藤による国立公園・登山道の技術課題、社会課題に関する座学と、参加者間の意見交換を行いました。
昨年度の活動の様子を
PEAKSの連載記事としてまとめています。
ぜひご一読ください。
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第37回 登山道整備ボランティアプログラム本番 その1 -
第38回 登山道整備ボランティアプログラム本番 その2
施工前後の登山道
03.関係者会議
●9月15日
雲ノ平山荘に行政と雲ノ平山荘関係者が集って、今後の登山道管理体制について協議を行いました。 これまでは、規制行政に偏った法体系だったため、民間団体が国立公園内で持続的に活動するための実効性のある制度が存在しませんでしたが、ようやく現状を打開するための糸口が見えてきました。
《参加主体》
■行政：
環境省、林野庁、富山県、
■山荘関係者：
雲ノ平山荘、ボランティアプログラム事務局「ハイカーズデポ」、環境コンサル「景域計画」、雲ノ平植生復元活動共同運営者「東京農業大学」
《登山道整備に関する関係主体の現状》
山小屋や山岳会による自助
経営基盤の不安定化や人材不足(高齢化)で持続性が低く、作業の質も担保できない。正式な権限はなく、大きな問題には対応できない。
公共事業
著しい予算、人材不足。エキスパート不在で現状把握できず、適切な事業計画が立てられないため、少ない予算を有効活用できない。自然破壊的な結果になってしまうことすらある。
民間団体、学術機関
参画を促す仕組みがない。社会的な要請が弱く、研究分野としても低迷している。エキスパート不在で技術不足。
《今後の展開》
大前提として、単独で国立公園の問題を解決できる主体は居ない
山小屋や民間団体、学術機関、行政の横の連携を強化し、
協働型管理体制を確立することが求められている
しかし、山小屋を含む民間団体が正式に参画するための、
利用可能で実践的な制度が整備されていない。
規制行政の弊害。山小屋が管理していたのも「慣習」であって法的に権限があるわけではない。正式に許可を求めても利用可能な制度が殆どない
協働体制に移行するための法制度の確認、再定義を行う
山小屋、アウトドア関連企業、ボランティア、メディア、大学、環境コンサルなどを巻き込んだ自然保護・アウトドア共同体としての横断的な組織(雲ノ平トレイルクラブ)を立ち上げる。
行政が許認可、資材提供などでバックアップし、
現場の作業を民間組織が行う体制を構築する。
雲ノ平トレイルクラブと行政で協議会の創設する。相互監視、リスク分散、財源の多元化、情報発信力の強化などの機能を実装させることで、持続可能で質の高い登山道(国立公園)管理体制の先行事例を築く。
『雲ノ平登山道整備
ボランティアプログラム』に向けて
文・写真：ハイカーズデポ 勝俣隆
雲ノ平の登山道、そして整備
北アルプスでも稀有な高層湿原は、雲ノ平山荘と共に「いつか行ってみたい場所」として登山者を魅了し続けてきました。しかし、湿原というのは侵食が容易く、登山道周辺の環境破壊と保全とのバランスを取ることが、重要なテーマとなっています。
登山者による土壌の侵食を食い止めるべく富山県によって敷設された木道もすでに30年を経ているものがあり、老朽化が著しくなっています。30年前といえばバブル景気の真っ只中であり、大型の公共事業として潤沢な資金で作られた産物が雲ノ平山荘の木道なのです。
どんなに強固に作られた建造物でも、降雪も多く厳しい環境下では耐用年数は長くはありません。すでに腐食して粉状に崩れている箇所や折れて通行が困難になっている箇所などが散見されます。登山者が折れた木道を避けるように草原に踏み込むことにより、本来は植生を守るはずであった木道が周辺の植生を破壊する要因にもなります。
行政主導でどんなに予算を費やして大規模な工事を行うことができたとしても、日常的に維持管理する行政機関や制度は存在しなければ、荒廃は免れません。現在では、山域に位置する山小屋がかろうじて整備しながら使い続けているのが現状です。そしてその自助努力で賄える段階はとうの昔に過ぎてしまっています。
行政機関に自然環境のエキスパートが育っていない現状では、歩道や登山道造成に予算が付いた場合でも、施工の多くは、自然環境に無理解な地元の建設業者であり、街の河川工事の延長線上の工事が実施されます。国立公園にも関わらず景観や自然環境にそぐわない立派な人工物はそうやって出来上がるのです。また自然環境を十分に見極めて作ったものではない場合は、厳しい自然環境によって短期間で崩壊します。
「登山道は環境に調和した工法や素材で作った上で、利用をした分だけ整備をする」という仕組みが必須であり、それには自然環境をよく観察してそのエリアの特性に合わせた登山道作りが必要なのです。
こういった状況を理解し、解決に導かなければ、登山道の持続可能な利用はあり得ません。まずは外部に依存せずに、自然を楽しむ側にいる私たちこそが新しい取り組みを行い、最適な方法論を築き上げることが不可欠ではないでしょうか。北アルプスの登山道整備が抱える課題を継続的に改善する解法の一つが、利用者による保全活動＝ボランティアプログラムであり、それを実行するコミュニティであると私たちは考えています。この活動にご興味のある方は、下記をご覧頂きまして、整備プログラムにご参加いただけると幸甚です。
コミュニティとボランティア
ボランティアというものは、自分が属するコミュニテイに対して行うものです。ボランティア活動の盛んなアメリカでは、地域の学校や教会、病院に対して、あるいはハイキングクラブなどの自分が属するクラブやコミュニティの理念を実現するために行動を共にすることです。ボランティアがコミュニティを支え、コミュニティがボランティアの活躍の場となります。自分に何かを与えてくれる組織に対してだからこそ、金銭という枠組みを外れて働くのであり、決して無報酬というわけではありません。
一方、日本では「ボランティア」と言えば、清掃ボランティアや災害ボランティアなど、慈善活動の趣があります。あるいは、応急的に困った人たちを助ける、という利他的なイメージが先行していると思います。しかし、上述のようにボランティアは利他ではなく、日常生活の場から自分たちの世界をより豊かにするための自発的な相互扶助の形として、社会に位置付けられるものです。利他というよりは自助であり、自治、自立に近い発想と言えるかもしれません。
コミュニティに参加する習慣が普及しているアメリカでは、国立公園や州立公園、長距離トレイルの管理団体にボランティアが多く活躍することも、そのコミュニティへの支持の表明と言えます。アメリカの国立公園には毎年20万人以上のボランティアが参加しています。
一般的に、日本では国立公園の登山道整備でボランティアを広く募集することは耳にしません。しかし、信越トレイルではシーズン開始に合わせて毎年6月にボランティアを募集し、整備イベントを行っていますし、今回講師として参加していただく北海道山岳整備の岡崎氏が手がける『山守隊』は大雪山周辺でボランティアによる地元密着型の登山道整備事業を展開しています。
よく見れば、これまでも様々な地域でボランティア活動は実践されていたわけですが、文化の流動性が高い日本では、時代とともに母体となるコミュニティーが弱体化して活動も自然消滅してしまうケースが多かったという見方もできます。また、ボランティアを公的な制度として位置づけ、支えることによって、持続性を強化する展開も弱いと言えるでしょう。
どうすれば持続可能なボランティアのあり方を醸成できるでしょうか。時代や世代を超えて共有できる文化や生活観、思想的なビジョンを確立することが大切なのです。
ボランティアと
トレイル作りの歴史
ボランティアが運営してきた組織として、米国東海岸の自然歩道を管理する「アパラチアン・トレイル・コンサーバンシー」が有名です。全長3,500kmに及ぶ自然歩道のみならず、道標整備や避難小屋の設置、ビジターセンターの運営もボランティアによって行われ、「世界で一番規模の大きいボランティア事業」とも言われています。アパラチアン・トレイルは発案当初からボランティアによる運営が軸になっていました。
現代につながる山歩きのスタイルが生まれたのは産業化が進んだ19世紀中頃〜末頃。林業や狩猟以外で、レクリエーションとして山に入るのは研究や探検を除いて非常に稀な時代です。20世紀に入るとようやく「余暇」が生まれ始めます。その過ごし方として、キャンプやトレイルを提案したのが、アパラチアン・トレイルを発案したベントン・マッカイでした。
合衆国森林局でも働いた経験のあるベントン・マッカイがアパラチア山脈にトレイルを敷設するアイデアを発表したのがちょうど100年前の1921年。彼のエッセイ『地域計画プロジェクト』では下記のように書かれています。
「トレイル作りや道標設置、キャンプ場の建設は、志願した労働者によって行われる方が良いのです。ボランティアにとっては「仕事」はまさしく「遊び」です。そのような事業ではいつも通りの協力の精神が広く発揮されるに違いありません」
しかし、そもそもハイキングや登山自体をする人が珍しかった時代、トレイル作りのボランティアがすぐに集まったわけではありません。何年もかけて各地域でトレイル整備に手を挙げる人が現れはしたものの、やがて世界大恐慌が発生し、アパラチアン・トレイルも自然道敷設が遅滞し始めます。
そこで功を奏したのが、不況対策として実施されたニューディール政策でした。不況対策の一環として雇用された復員兵により組織されたCCC（市民保全部隊）の動員に成功し、残っていたエリアのトレイル整備を行い、全線が開通しました。
アパラチアントレイルは開始当初から理念に賛同し、自らが手を挙げたボランティアによる組織運営がなされ、国立公園や州立公園とは独立したシステムを作ったことが後の評価につながりました。さらに、完全に独立した組織ではなく、CCCや国立公園などと官民連携を柔軟に行なったことが、100年にわたり組織が機能し続けた理由です。
ボランティアによる組織運営
アパラチアントレイル事務局では1968年まで50年近く、有給のスタッフを雇用せずにボランティアのみで運営されてきました。1968年にナショナルトレイル法案が可決され、長距離トレイルも国立公園並みに予算がつくようになりました。予算は付いたものの、現在でも整備はボランティアが中心となって行われています。それはなぜでしょうか。
「自分たちの税金が国と公園局を経由して公共事業になった段階で、質が保てなくなるだろ？ それなら直接、作業したり寄付したりする方がいいんだよ」アメリカのハイカーにボランティア運営のことを聞くと、そう答えていました。「『道づくり』なんて、楽しいことを誰かにやらせるのはもったいないないじゃないか」。
その発想こそがボランティアによる参加の楽しみであり、アパラチアン・トレイルのボランティアは年間6,000人、合計で24万時間の労働に相当しています。全行程を踏破するハイカーは年間3,000人前後ですから、いかに多くの人がボランティアにやりがいを感じ、楽しんでいる様子が伺えます。
3,500kmという自然歩道を管理するアパラチアン・トレイルでは、事務局一つで整備・保全を行えるわけではありません。自然歩道が通る地域に属する31のハイキングクラブがそれぞれの地域を担当しています。地域によって範囲を決めて整備するのは、北アルプスにおいて各山小屋が個別に整備するのに似ています。また、各団体は自らが整備するに留まらず、さまざまなボランティアプログラムを提供し、自然歩道の整備自体を参加者の育成、学びの場として活用しています。
そもそもアメリカのトレイルクラブの主業務が「自然歩道の整備、運営、管理」であり、保全整備を利用者に近いハイキングクラブが行っている一方で、中部山岳国立公園では山小屋が法的な位置付けのないまま本業の合間に整備を行っており、実態として登山道整備の責任者がいない状態なのです。
新しい山との関わり方
現在では山を楽しみ方も多様化しています。頂上を目指すだけではなく、山小屋やキャンプサイトを活用して、自然の中で過ごす時間を大切にする利用者もこれまで以上に増えています。
雲ノ平周辺には登頂を目的とするめぼしい山が近くにないことから、山荘に連泊して高天原温泉に日帰りに行って再び山荘でのんびりするような過ごし方をする登山者も珍しくありません。
わたしも昨年はのんびりと本を読もうと思い、雲ノ平のキャンプサイトに連泊しました。足を伸ばせば黒部五郎に行ける距離にありつつも、高天原で温泉を楽しんだあとは疲れたからと山荘で何もしない一日を過ごすこととしました。喫茶室でケーキセットを楽しみながら、窓外の大きな雲の流れを眺めて時間が過ぎていきます。スタッフに声をかけ、山荘オーナーの伊藤二朗さんにお時間をいただいたのもその時でした。電波が入らない山荘に流れる独特な時間がそうさせたのか会話がはずみます。日本の山岳環境の問題や海外の国立公園の状況を語り合ううちに、「ボランティアプログラム」が胎動し始めました。コミュニティは場所だけではなく、時間を共にして初めて生まれるのです。
雲ノ平山荘のコミュニティ作り
地元というものからは遠く離れた、北アルプスでも秘境と呼ばれるこの雲ノ平山荘を中心にはどんなコミュニティが生まれるのでしょうか。山との新しい関わり方ができる人々。
そして環境保全を目指す文化。その受け皿となる場所。それらが全て繋がって保全活動というボランティア・コミュニティができます。
ボランティアは参加した人が得られる何かがあるからこそ、そこに自らが率先して手をあげ、手弁当で参加するものです。自ら志願して、自らのお金で山に来る点は登山と同じです。「そこに登る頂きがあるから」なのか、「そこに直し、作る道があるから」なのかの違いしかないのです。
日本の登山・ハイキング人口は600万人程度と言われますが、2％の人が登山道の作り手側に回れば、アメリカの国立公園に並ぶボランティアの数となります。決して無理な数字ではないでしょう。
「登山道の整備を通して、山岳環境を考えたい」。日本の登山愛好家にも「作り手」に興味がある人が多いと信じています。その2％に心当たりのある方は、一緒に登山道について学び、育てていきましょう。
雲ノ平ボランティア・
プログラムの特徴
今回の登山道整備プログラムのスタートは「理解」から始まります。現在の雲ノ平を取り巻く環境を正しく理解してもらうことが第一の目的です。参加者には雲ノ平山荘を中心とした環境、並びに状況をお伝えします。
第二に、現場でのワークショップを通して、登山道整備のあり方を理解していただきます。講師には、大雪山周辺で地元密着型のボランティアを実践する『山守隊』の岡崎氏をお呼びしています。登山道整備の理念を実際の作業を通して学びます。
第三の目的は、ボランティアと切っても切れないコミュニティ作りです。この活動は長期的に行います。数日間の手伝いでは終わりません。一つの山域にじっくりと付き合い、学び、育てていきたい方が向いています。雲ノ平山荘のコミュニティは、手助けしてくれた人を勇気づけ、暮らしを力強いものにしてくれると期待しています。
ボランティアという形ではありますが、登山道整備スタッフの一員として一緒に活動してみませんか？
雲ノ平登山道整備
ボランティアプログラム
募集要項
2021年夏に開催した北アルプス・雲ノ平の登山道整備ボランティアプログラムは、本年より「雲ノ平トレイルクラブ」が運営組織として開催いたします。
※当プログラムの選考は先着順ではございません。応募される方はご一読の上、ご応募ください。
募集に関する詳しくは、Hiker's Depotウェブサイト「雲ノ平登山道整備プログラム2022」ページをご確認ください。
